地震が起きたときの地盤や建物の危険度を「微動」と呼ばれる普段の揺れを手がかりに指標化する技術を、広島大大学院の三浦弘之教授らの研究グループが開発した。能登半島地震の現地調査でもその正確性を示す数値が出たという。
広島大と、あいおいニッセイ同和損害保険、耐震化補強事業などを推進する一般社団法人レトロフィットジャパン協会の3者が共同開発した。
地盤は、風や波、車の振動などの影響で、髪の毛1本分ぐらいの振幅で常に揺れている。その微動を計測したデータから地震時の揺れやすさを推定する人工知能技術を、先進理工系科学研究科の三浦教授らが2年前に開発した。今回、地盤の軟弱さや地震時の揺れやすさを表す指標「Kg値」を新たに提案した。
能登半島地震の発生から間もない今年1月末、三浦教授は石川県の被災地に入った。震度6強~7で被害が大きかった輪島市と穴水町、震度7だが被害が比較的小さかった志賀町でセンサーを使って地盤を調査。その結果、Kg値は輪島市で224・6、穴水町で41・5だったのに対し、志賀町は8・2と低く、実際の被害と対応する数値が出た。
一方、建物の地震危険度は…