宮崎県沖で起きた地震をきっかけに、初めて「巨大地震注意」が出た南海トラフの臨時情報。1週間にわたって警戒度を上げるよう国が呼びかけるもので、茨城県から沖縄県まで、巨大地震による強い揺れや津波で大きな被害が見込まれる地域が対象になった。
ほかの地域も、こうした情報と無縁というわけではない。地震をめぐっては、まだ一度も発表されたことのない情報が、もう一つある。
「後発地震注意情報」だ。
呼びかけの対象は、北海道から千葉県まで、広範囲に及ぶ。しかも、2年に1回ほどの頻度で出る可能性がある。
運用が始まったのは2022年12月で、南海トラフ地震の臨時情報よりも新しい。正式には「北海道・三陸沖後発地震注意情報」と言い、気象庁が発表する。
北海道や東北地方北部の太平洋沖でマグニチュード（M）7級以上の地震が起きたときに、続けて起こる地震（後発地震）への注意を促すのが目的だ。
「大規模地震の発生可能性が平常時より相対的に高まっている」として、備えの再確認などを求める。避難までは求めず期間が1週間であることも、南海トラフで出た「巨大地震注意」の情報と同じだ。
いったい、どんな巨大地震が想定されているのか。
対象となるのは、11年に東日本大震災を起こした巨大地震の震源域より北の海域。日本海溝と千島海溝が連なり、海側のプレートが沈み込んでいる。
ここでは最大でM9級の巨大…
