世は「コンサルバブル」などと言われる。外資系コンサルティングファームが就活生の人気を集め、売り上げや社員数を伸ばす。一方で行き過ぎた「コンサル頼み」の弊害も指摘されている。日本の経営コンサルタントの草分けの一人である堀紘一さんに、「玉石混交」とも評される昨今の業界事情や、企業側がコンサル選びで持つべき姿勢について聞いた。
参入相次ぎ全盛時代を迎えたが……
コンサルタントがエリート大学生の人気職種だと聞き、隔世の感を抱きます。私がボストン・コンサルティング・グループ（BCG）に入社した44年前は、誰も存在すら知らず、「ボストンバッグの会社に入ったんだって」と揶揄（やゆ）されたものです。
特に日本の企業文化は自前主義で、経営の根幹に関わることを外に相談するなどという発想は希薄でした。新聞社もそうでしょうが、各部門の中堅社員が「経営企画」の名を冠した部署に集められ、戦略を練る。でも往々にしてそこに経営のプロはいない――それが実態でした。
今やコンサル業界は百花繚乱（りょうらん）です。かつてはBCGやマッキンゼー・アンド・カンパニーなど経営戦略を立案する戦略系ファームが中心でしたが、2000年代後半以降は、アクセンチュアなどITシステムの開発・運用も支援する総合系や、デロイトトーマツコンサルティングなど会計系の会社が規模を追い始め、多くの社員を抱えるようになります。商社など他業種からの参入も相次いでいます。
ただ、全盛に見える業界で…
