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立教大学の中原淳教授
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 年功序列や終身雇用に加えて、「昭和の働き方」が残る企業はJTC(ジャパニーズ・トラディショナル・カンパニー=伝統的日本企業)と呼ばれる。なかでも「残業」「転勤」「部署の異動」が多い企業は就職活動をする学生たちから忌避されている、と立教大学経営学部の中原淳教授は語る。「企業拘束性の高い企業は時代に合っていない」のはなぜなのか。

 日本の長時間労働は、付加価値を高めておらず生産性が上がっていません。働き手が減る時代に、どのような働き方が求められるのでしょうか。
 性別によって偏りが生じる働き方の問題点や、誰もが働きやすい新たな働き方について考えます。

――学生たちの就職活動で、旧来型の働き方をさせる企業はどのように受け止められていますか。

 「就活の相談を受けていると、ワーク・ライフ・バランスについての関心が極めて高いと感じます。まず転勤の有無で企業を選んでいる学生が多い。例えば、あるメーカーは、地方の工場に転勤する可能性が高いといった情報があると、そこは選択肢から外すというように。交際している相手を将来のパートナーと考え、相手の就職先の転勤の有無まで気にする学生もいます」

――どのような企業が選ばれる…

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