新型コロナウイルス感染症の流行中に、肺がんと診断された患者の1年以内の死亡リスクが、それ以前に比べて約1.2倍高かったと、広島大と京都大の研究チームが発表した。診断時の年齢が上がったほか、治療の差し控えの増加、がん検診の診断数の低下が大きく関与していた。
広島県内の病院のがん登録データを分析した論文が、米国のがん専門誌に掲載された。
チームは広島県内の15施設で、新型コロナの流行が始まった2020～21年に肺がんと診断された患者2874人と、流行前の18～19年に診断されだ2911人について、診断後1年以内の死亡率と、その要因を検討した。
1年以内に亡くなったのは計1502人で、20～21年に診断された患者の死亡リスクは、18～19年に診断された患者の1.19倍と高く出た。
死亡リスクが高まった要因は、診断時の年齢上昇（高齢化）、外科手術や抗がん剤治療などを受けられなかった患者の増加、がん検診で診断された患者の減少で、それぞれリスク上昇分の17.5%、13.9%、12.4%にあたると分析された。がんのステージ（重症度）、性別などとの関連は見られなかった。
チームの宮森大輔・広島大病…
